志望動機は、履歴書に記載するとともに面接でも必ず質問される項目です。
自分の頭の中で漠然と思い描くだけではなく、人事担当者や面接官にわかりやすく伝えられるよう、まとまっていなくてはいけません。
しかし志望動機がまとまらず頭を抱える方が多いことも事実。
ここでは、志望動機をまとめるための考え方についてご説明します。
志望動機に必要な要素とは
説得力のある志望動機には、
A①「仕事内容への志望動機」
A②「会社への志望動機」
という2つの内容が盛り込まれていることが必要です。
特に「会社への志望動機」は、人事担当者が抱いている「なぜ当社を志望するのか」という疑問への回答となるので、丁寧にアピールしてください。
志望動機のまとめ方
志望動機が頭の中でもまとめきれず漠然としている場合には、まずは頭の中の情報を整理してください。
この時に役に立つ考え方が、
B①「転職してやりたいことは何か」
B②「応募する企業でできる理由は何か」
B③「今いる場所でできない理由は何か」
という3つの質問をすること。
この3つの質問を1つのセットにして、応募する企業ごとに情報を整理してください。
1つの企業に対して複数のセットが出来上がる方が好ましい状態です。
セットが出来上がれば志望動機は明確になっているので、次は具体的な内容で補足していきます。
志望動機を上手に伝えるための整理
志望動機が頭の中で整理できたら、次は、他者にわかりやすく伝えるために具体的な情報を付け加えてまとめます。
例えば上記でご紹介した3つの質問を使って頭の中の情報を整理した場合には、下記のようにまとめてください。
A①「仕事内容への志望動機」にはB①「転職してやりたいことは何か」を当てはめます。
現在の経験・スキルでどこまでできるのか、どこが足りないのかを補足してください。
A②「会社への志望動機」にはB②「応募する企業でできる理由は何か」、B③「今いる場所でできない理由は何か」を組み合わせて当てはめてください。特に②「応募する企業でできる理由は何か」について、企業理念・他社と比較した時の強みやこだわり・事業展開の魅力・商品力など、具体的に補足するようにしてください。
志望動機の作成例
ここで、上記でご紹介した方法で志望動機をまとめた例をご紹介します。(同業種からの転職、営業)
B①「転職してやりたいことは何か」
⇒「国内で営業してきた経験を活かして、語学力が発揮できる海外営業にも挑戦したい」
B②「応募する企業でできる理由は何か」
⇒「海外展開を積極的に行っている、経験が浅い若手にもやる気次第でプロジェクトを仕切るチャンスが用意されるような柔軟さがある」
B③「今いる場所でできない理由は何か」
⇒「現在所属している企業は国内に特化しており海外展開の予定はない、人事配置には年功序列の考え方が浸透している」
A①「仕事内容への志望動機」:国内で培ってきたBtoBの営業経験や業界知識を活かして、海外市場での営業にチャレンジしたい。海外での営業経験はないが、学生時代に留学していたことやTOEIC〇〇点など、語学力には自信がある。
A②「会社への志望動機」:海外展開に積極的であり、国内で培ったノウハウを海外の現地文化に合わせて柔軟に変化させることで〇〇(国の名前)における圧倒的なシェアを誇っている。また、ハイスピードな海外市場で成果を上げるためにトライアンドエラーを繰り返すことを良しとする社風や、意欲のある若手にプロジェクトを仕切るチャンスを与えるような柔軟な人事配置がある。
志望動機例:
〇〇(国の名前)を中心とした海外展開に力を入れている戦略に、大きな魅力を感じました。また、真に現地の人々の幸せを願い、国内の成功事例を柔軟に変化・応用させることで文化に根ざした商品を提供する方針や、若手が仕切るプロジェクトが多数ある活気あふれる社風にも、強く惹かれています。
海外での営業経験はありませんが、TOEIC〇〇点であり留学経験もあるため、語学力での不安はありません。これまで国内の営業で培った確かな業界知識や、深く長い人間関係の構築を得意とする人間力を活かし、貴社でも即戦力として新規顧客の拡大に貢献したいと考えております。
補足.職務経歴書にも志望動機は必要?
結論としては、職務経歴書に志望動機は必須ではありません。
しかし、記載することを推奨します。
履歴書は形式が定められており志望動機を書く欄があるため迷うことが無い一方で、自由形式である職務経歴書では自己PRなどの項目に志望動機を入れ込んでしまうケースも少なくありません。
煩雑で読みにくい職務経歴書になるよりは、読み手のことを考えたすっきりとした内容が好ましいケースもあります。
ただ、人事担当者によっては「志望動機の項目が無い=当社への意欲が感じられない」と受け取られてしまう場合があることも事実。
転職エージェントを活用されている場合には、ケースバイケースでアドバイスを受けることをおすすめします。
応募企業にそった志望動機や自己PRの作成方法やアドバイスなどご案内します。
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